2020年はCOVID-19/新型コロナウイルスの流行によって、世界中が様々な変化に対応していくことになった年ですね。
今回の記事では、このコロナ禍において日本のIT業界がどのように変化しているのか、その変化によってITエンジニアにとってどのようなチャンスがあるのかをご紹介していきます。
コロナ禍以前では、国内IT業界における人材分布状況として、約7割がITベンダー企業に所属し、約3割がユーザー企業で勤務していました。
これは、総務省が「平成30年度版情報通信白書、第一章4節”日米のICTとイノベーションの現状”」で紹介している米国の分布と比べると、逆のグラフ構造となっています。
理由は日本ではベンダー企業とユーザー企業の棲み分けが業界構造として、根強く残っているからです。
ユーザー企業はITの導入目的を「コスト削減・業務効率化」としているため、ベンダー企業にITシステム等の開発や運用を任せている状況です。
しかし、海外ではITの導入目的を「新たなビジネスや付加価値のあるサービスの創出」としています。そのため企業内でIT人材を確保し、自社の業務やニーズに即したシステムをベンダーに依頼することなく、コストを抑えて自社構築することが主流となっています。
コロナウイルスが流行した今、日本のIT業界では少しずつではありますが、この状況に変化が生じ始めています。