ITエンジニアにとってチャンス！？
コロナウイルスで変わる日本のIT業界

2020年はCOVID-19/新型コロナウイルスの流行によって、世界中が様々な変化に対応していくことになった年ですね。

今回の記事では、このコロナ禍において日本のIT業界がどのように変化しているのか、その変化によってITエンジニアにとってどのようなチャンスがあるのかをご紹介していきます。

コロナ禍以前では、国内IT業界における人材分布状況として、約7割がITベンダー企業に所属し、約3割がユーザー企業で勤務していました。

これは、総務省が「平成30年度版情報通信白書、第一章4節”日米のICTとイノベーションの現状”」で紹介している米国の分布と比べると、逆のグラフ構造となっています。

理由は日本ではベンダー企業とユーザー企業の棲み分けが業界構造として、根強く残っているからです。

ユーザー企業はITの導入目的を「コスト削減・業務効率化」としているため、ベンダー企業にITシステム等の開発や運用を任せている状況です。

しかし、海外ではITの導入目的を「新たなビジネスや付加価値のあるサービスの創出」としています。そのため企業内でIT人材を確保し、自社の業務やニーズに即したシステムをベンダーに依頼することなく、コストを抑えて自社構築することが主流となっています。

コロナウイルスが流行した今、日本のIT業界では少しずつではありますが、この状況に変化が生じ始めています。

コロナウイルス感染対策として多くの企業でテレワークの導入が始まり、ビデオ・音声会議の活用、社内ネットワークの強化、新しいデバイスの導入、勤怠システムなどの新しいシステム構築が急速に進んでいます。

また、テレワークを導入していく中でIT事業を重視する流れができ、近い将来DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り掛かる企業が増えていくことになるでしょう。

今後は今まで以上に企業内のIT事業やIT人材に対し、より高い技術のITリテラシーが求められると考えられます。

コスト削減を理由に、これまでITベンダーに任せていた部分に対してユーザー企業内で補える人材が必要となっていきます。

そのため、IT事業を推し進める企業にとって、スキルも経験もあるエンジニアは喉から手が出るほど欲しい人材であることは間違いないでしょう。

IT業界の流れが大きく変わろうとしている今、エンジニアとして活躍したい方にとっては大きなチャンスなのではないでしょうか。それは外国籍のエンジニアにとっても同じです。

とはいえ、保守的な日本の企業文化が一気に変わることは難しく、現在日本政府が着目している外国籍エンジニアにとって、この機会を阻む壁があるのも事実です。

また、外国籍エンジニアを採用する企業側にとっても、言葉や文化の壁など不安を感じ、良い外国籍エンジニアがいたとしても諦めてしまう企業もたくさんあります。

そんな企業の不安を解消し、外国籍エンジニアにとっても最適な職場をマッチさせることで、お互いにwin-winな状況をご提供できるのがGDIコミュニケーションズです。

企業とエンジニアの仕事が円滑に進むように、GDIが責任をもってしっかりとサポートさせていただきます。

一度、話を聞いてみたいというエンジニアの方はお気軽にご連絡ください。
GPODとして一緒にGDIで働いてみませんか？

あわせてお読みください：