DXが進み、変わっていく
日本の未来に必要なのは
外国籍エンジニア?

DXが進み、変わっていく
日本の未来に必要なのは
外国籍エンジニア?

By Global IT GPOD

コロナウイルスの流行により移り変わるIT業界について以前お話した中でDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り掛かる企業が増えるとお伝えしました。今回は実際にDXに取り掛かっている企業の事例や、課題等について触れながら今後どんなIT人材が必要とされていくのかご紹介します。

そもそもDXとはどういった事なのでしょうか。
経済産業省によるとDX(デジタルトランスフォーメーション)とは、❝企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること❞を指します。

つまり、従来のビジネスにITの導入や、デジタル技術を活用することで、新たなビジネスモデルの確立や新たな生活モデルへ変革していくことです。とはいっても、何のことだか思い浮かばないという方にDXを活用して成功した事例を3つご紹介させていただきます。

大手塾によるオンデマンドの授業配信
生徒が決まった時間に決まった場所に行くことなく、自分の好きな時間に好きな場所でパソコンやスマートフォンを使用して学習できるようになりました。動画視聴のみでなく教師に直接質問できる仕組みも作られ、生徒の疑問をその場で解決できるようになりました。

 

UberEatsの新しいデリバリー事業
UberEatsは空いた時間でお金を稼ぎたいという人とデリバリー事業に参入し、新規顧客や注文数の増やしたい飲食店とをアプリを活用してマッチさせることでビジネスを成立させました。

 

大手化粧品会社のアプリ開発
自分の肌に合わせた化粧品を提案してくれるアプリを開発したことで、顧客が実際に店舗で販売員のアドバイスをもらうことなく、商品を購入することができるようになりました。

このようにITの技術を活用し、業務プロセスや働き方を変え、顧客のニーズに対応した新しいサービスやビジネスを生み出す取り組みが進んでいます。
DXの課題と政府の取り組みは?

なぜ、上記の3つの会社がDXの導入がうまくできたのでしょうか。導入に当たって課題となる以下の2点を克服したからと考えております。

一つ目はIT導入にかかるコストです。
実際、多くの企業の既存システムはITにかける投資比重が少なかったため、「レガシーシステム」と呼ばれる老朽化や複雑化が起きています。そのため、新システムを導入する際、既存システムと新システムがマッチせず、一からの作り直しや多くの変更が必要となりコストが高くなってしまうという現状です。

二つ目は兼ねてより話題にあがっているITの人材不足です。
現在、企業におけるIT人材の約80%は既存システムの維持・運営に割り当てられ、設計や開発に従事する人材は各企業に所属するのではなく、ベンダー企業に所属しています。実際、企業がITスキルの高い人材を確保するのは難しく、戦略的なIT変革をするのに十分な知識がなく、DXが進まない企業が多いです。

そこで政府はこのDXを日本全体で進めるために、中小企業・小規模事業者等へ自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助する「IT導入補助金」を導入しています。また、「DX推進ガイドライン」を2018年12月に発表しました。このような支援を行い、企業がDXを促進し、業務効率化・売上アップといった経営力の向上や強化を図れるようにしています。

DXを進めるには、開発やIT導入を率先できる優秀なIT人材が重要となることはご理解いただけると思います。しかしながら、日本ではIT人材不足が懸念されており、先端技術領域においては高度なスキルを持つ外国籍エンジニアのニーズが高まっています。

では、外国籍エンジニアを採用することで、どのような変化が起こると思いますか。
現在GDIには、ダイバーシティやインクルージョン研修など外国籍スタッフを活用し、異文化の考え方や働き方を導入することで、変革を自ら起こそうしている日系企業さまより、ご相談や研修の実施依頼が多く寄せられています。今まで根強く浸透してきた日本人の成功体験や固定概念を突破し、大きくブレイクスルーしたいとの想いがあることを日々感じています。

現状から見ても、GDIだからこそ、外国籍エンジニアの特性をしっかり把握して、お客様に適切にご紹介でき、その結果、お客様社内でDXを起こすサポートができると自負しております。
GDIでは、独自のネットワークを用いて、優秀かつ高スキルの外国籍エンジンアの採用を進めております。ぜひ、この機会に我々GDIと一緒に新たなエンジニアとしての業務を見つけ、活躍の場を広げていきたいと思いませんか。

一度、話を聞いてみたいというエンジニアの方はお気軽にご連絡ください。