今日の日本において、外国籍社員の雇用や社内のグローバル化は珍しいことではありません。
技術発展が著しいIT業界に至っては世界的にIT人材が不足しており、日本でも深刻な問題となっています。そんな中で優秀な外国籍ITエンジニアを雇用し、社内全体をグローバル化する企業は年々増えつつあります。
今回の記事では、IT業界で起きている、外国籍社員を雇用した際におこる「言葉の壁」と、その問題解決についてご紹介します。
現在IT人材は世界的に不足していると言われています。少子高齢化に伴う労働力人口の減少に直面している日本でも、ITエンジニア不足はとても深刻な問題となっているのはご存知でしょうか。
経済産業省が2019年3月に出した「IT人材需給に関する調査」の報告書では、IT需要の伸びをもとにIT人材需給の試算結果を発表しています。
以下のグラフからわかるように、2030年には最大で79万人ものIT人材不足に見舞われると予測されていることがわかります。
最近では海外のエンジニアを採用することで、優秀な人材を確保する日本企業も増えています。
例えばメルカリや楽天などの大企業は積極的に外国籍のエンジニアを採用しており、またAIの技術系スタートアップ企業でも、外国籍のエンジニアが社員の多くを占めていることは珍しくありません。
こうした企業ではすでに社内の公用語を英語に設定しており、国籍を問わず社内のコミュニケーションが英語で行われていることもあるようです。
外国籍エンジニアの需要が高まるにつれ、採用の段階で日本語力を募集資格に掲げず、代わりに採用企業側の日本人社員に英語力が求められる時代が到来しているのです。
とは言え、全てのこうした企業で、日本人の誰しもが容易にこの変化に対応できるわけではありません。
これまで資格試験のスコアで英語力を評価されたり、学生の時に座学で得た英語知識を何となく覚えている日本人にとって、外国籍の同僚や上司に伝わる英語を突然身につけるのはハードルが高く、日本にいながら社内で「言葉の壁」を感じずにはいられない企業やその社員は多くいるのです。
エンジニアリングに特化した英語であればなおさらです。
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ビジネスにおける英語力や異文化に対しての理解力や適応力は、グローバルな人材がいる企業の大きな強みとなります。ぜひまずは一度、お気軽にお問い合わせください。
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